人材育成

当社は、創立以来100年以上にわたり築いてきた紙販売と古紙回収によるマテリアルリサイクルビジネスの継承と、変化するビジネス環境に対応した新しい価値創造に向けて人材育成に力を入れています。紙や関連素材の知識に加え、販売におけるソリューション提供力を持つ人材を育てることを目指しています。また当社グループの理念体系「KPPグループウェイ」に掲げる「自律的な人材の育成」を実現し、「創紙力で未来を切り拓く」人材を輩出するため、研修の質を高め確実に実施することに注力しています。

当社では第4次中期経営計画におけるグループ全体の研修に関する指標を「従業員1人当たり教育時間」とし、目標を「前年比増」としています。これは人材育成を適切に促進するために研修の質を高め、その効果を最大化することはもちろん、全従業員および必要な人材に対して十分な研修を提供することを主眼としているためです。また、日本における2024年度の実績も併せて記載します。

・グループ全体の目標
目標：従業員1人当たり教育時間の前年比増
定義：従業員1人当たり教育時間＝教育時間総計÷従業員数

・日本における2024年度の実績

従業員1人当たり研修時間	KPPグループホールディングス	12.6時間
	国際紙パルプ商事	10.8時間
従業員1人当たり研修費用	KPPグループホールディングス	42千円
	国際紙パルプ商事	30千円

・教育研修体系
当社子会社の日本拠点、国際紙パルプ商事においては、若手から中堅社員までの各ステージに応じたビジネススキル研修や昇格時研修を行っています。ほかにもエンゲージメントサーベイの結果を踏まえ、上司と部下の対話の質を高めるための管理職向けコミュニケーションスキルアップ研修を導入しています。さらに専門知識やマネジメントスキルを磨くためのeラーニングや資格取得支援制度を拡充し、社員が自律的に能力を伸ばし、変化するスキル要件に対応できるよう後押ししています。こうした学びの機会の提供を通じ専門性の取得、スキルの深化・拡張、能力の再開発の3領域において取り組みを推進しています。

・資格取得支援
同じく国際紙パルプ商事においては、2025年3月期より全社的にニーズが高く汎用性のある4つの資格・スキルについて、取得を後押しする制度を導入しました。翌年度からは受験料に加えて事前学習用のテキスト・書籍代の補助も追加しています。社員のアップスキリング・リスキリングをサポートし、キャリアの進展につなげる制度として運用しています。現時点での対象資格は下記の通りです。
・ITパスポート 
・MOS
・TOEIC 
・簿記