KPPグループでは、2021年にマテリアリティを特定し、課題解決に向けた取り組みを進めてきました。2026年3月期は、取締役会での議論を経てマテリアリティを一部見直し、従来の「ダイバーシティ＆インクルージョン」を、その上位概念である「人的資本経営の推進」へと変更し、より広範な課題を視野に収めた活動を進めています。

マテリアリティ特定のプロセス

マテリアリティの特定にあたっては、GRIスタンダードおよびISSBの開示基準を参照し、外部環境分析や意見収集を経て、重要度評価を実施し、ESG委員会および取締役会での議論を実施しました。

STEP1 課題の洗い出し
国内外の社会課題、国際的なガイドラインや規格、ESG評価機関の評価項目などを考慮に入れながら、自社の強みや弱み、機会、脅威などを検討し、事業を進めていく上での戦略的課題を洗い出しました。

STEP2 重要度の評価
これらの課題について、プロジェクトメンバーを中心に、社内外のステークホルダーに対するヒアリングを通して各ステークホルダーと自社にとってより重要であると考えられる課題を定量的に選び出し、マッピングしました。

STEP3 妥当性の評価
マッピングした課題を、類似性を軸にグルーピングし、プロジェクトメンバーで議論を重ね、取締役会での承認を得ました。この結果を経営戦略へと取り込み、行動目標を設定し、PDCAサイクルを回しています。

マテリアリティ

当社は、2026年3月期より各マテリアリティにサブマテリアリティを設定し、グループ全体で取り組むべき課題をより明確にしました。各サブマテリアリティには、重要なKPIと責任者を設定し、企業価値向上に向けた定量的・定性的なストーリー構築に取り組んでいます。これらのKPIは、GRIおよびISSBの開示基準を参照し、透明性を確保しています。進捗状況は、ESG委員会を中心としたガバナンス体制の下でPDCAサイクルを運用し、取締役会への報告およびステークホルダーへの開示を通じて継続的な改善を図ります。